新中1/記事レビュー：Yahoo「Z世代に「親と仲良し」が多いのはなぜ？　経済格差、親ガチャ……社会課題も影響か」

2022年1月31日2022年01月（新中1）

2022年1月31日（月）。

・2022年1月30日：Yahoo「Z世代に「親と仲良し」が多いのはなぜ？　経済格差、親ガチャ……社会課題も影響か」

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ところが、2020年に刊行された書籍『子育ての経済学』（慶應義塾大学出版会）を読んで、別の視点があることを知ったのです。

それが、「格差」の視点。同著者でノースウェスタン大学・経済学部のマティアス・ドゥプケ教授によると、近年は、教育投資を行なうことが、将来の経済的成功に大きく影響するようになったために、多くの国で、親が子の教育に（再び）熱心になった。

半面、北欧などで、いまだ子どもの自由に任せる親が多いのは、北欧が「平等社会」で、教育投資の見返りが少ないからだといいます。

逆に、アメリカや中国（そしておそらく韓国）で、財力ある親が子の教育や保護に熱心になったのは、近年、経済的な「不平等」、すなわち格差が拡大したからである。それがドゥプケ教授の主張です。

日本で、いわゆる「教育格差」を、「まあ仕方がない」とみる向きが強まったのは、2008年以降だとされています。朝日新聞社とベネッセ教育総合研究所が共同で実施する経年調査でも、2008年までは教育格差を「問題だ」とする親（公立小中学校の保護者）が5割を超えていたのに、2013年には4割を切り、2018年にはおよそ3人に1人（34.3％）にまで落ち込みました。

2013年に小中学生だった子どもといえば、2022年現在で15～24歳、つまりほとんどが「Z世代」で、数字上はこの辺りから、教育格差が「当たり前」「仕方がない」とされ始めたのではないかと想像がつきます。

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2008年のリーマンショック後から、日本においては「教育格差があることを前提とする」ムードになったのかもしれませんね。そして、2022年中学受験組が生まれたのは、2009年～2010年です。この意味においても、2022年組は貴重な時代を生きているように思います。

『子育ての経済学』（慶應義塾大学出版会）は読んでみようと思います。